2009/02/22
明日のCFD戦略を読め！ ～ 2月最終週はターニングポイントとなるか？
今週（2/16～2/20）は、日本市場においてＴＯＰＩＸがバブル後最安値をつけ、日経平均が
7,500円割れまで落ち込み、さらに米国でもＮＹダウが続落し6年4ｶ月ぶりの安値をつけるなど
相変わらずの下落傾向が続く相場でした。
特に日経平均については、底堅いと言われていた水準からさらにジリジリと下がり続けていますので
8,000円前後が底だろうということで投資の戦略をたてていた投資家の方は、改めて直近数ヶ月の
チャートを分析し、戦略を練り直す必要があるかもしれません。
それに対して、売りのポジションを持っている投資家は、「もっと下がれ！」と思っているところ
でしょうが、ここからの反転の可能性もあることから、一旦利益を確定するという選択肢もあり
非常に悩ましいところです。
さて、来週（2/23～2/27）は米国と日本でそれぞれ注目の指標が発表されます。
先ず、米国では１月中古住宅販売件数（25日）、1月新築住宅販売件数（26日）の数字が要注目と
なります。
米国住宅マーケットの動向は、今回の金融危機の発端でもあるサブプライムローン問題の改善度合い
を示すものなので、この指標に底打ち反転の兆しが見えるかどうかは、機関投資家を始めプロの
マーケット関係者の行動を大きく左右します。
その意味でも、米国関連の銘柄に投資をしている方は当然ウォッチしておくべき指標となります。
日本では、27日に発表される、1月全国消費者物価指数、1月鉱工業生産速報あたりが、市場に
直接影響を与える注目の指標となります。
マーケットの予測よりも大幅に下回った場合は、現在の水準からさらに下値を探る展開となる
シナリオも想定できますので、高レバレッジで買いポジションを保有している投資家の方は
事前にレバレッジを見直す（あるいはポジションをクローズする）などの対策が必要かもしれません。
また、政治イベントとしては今週急遽決定した、日米首脳会談（24日）が非常に大きなポイントです。
訪米前に2009年度予算案を衆院予算委員会で採決し、その勢いで会談でもなんらかの成果を
あげれば、それを好感して日本のマーケットが急上昇する可能性もあります。
もちろん、大した成果がなければ、マーケットに落胆が広がる可能性もあり、CFD投資家としても
気が抜けないところです。
いずれにしても、CFDの場合は相場が上がっても下がっても利益が見込める点が持ち味ですので、
「良いニュースを期待して待つ。」という姿勢よりも、「相場が動くニュースを的確にとらえる。」
というスタンスで積極的にポジションを持ちたいところです。
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